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2019年02月22日

HONDA 450 CBR600RR (09-15) ABS専用Valter 15インチキャリパー Moto (バルターモト)バックステップレースタイプ

経済研究部 経済調査室長・総合政策研究部兼任   斎藤 太郎

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製品の100%をイタリアで生産するレーシングメーカーバルターモトコンポーネンツ。MotoGP、SBKのトップチームへのパーツ供給をはじめ、常に世界の最前線で活躍しているプレミアムブランドです。<バルターモトコンポーネンツのステップの特徴>シフトストロークが短く、とてもクイックにシフトできるため、激しいライディングの上でもスムーズにシフトできます。全シリーズのステップバーエンド部分には、滑り止め防止の特殊な削りこみが施されており、激しいライディングでも確実にペダルに足をホールドすることができます。ポジション9ポジションもしくは6ポジションのブラケットが付属されています。 純正ステップより最大35mmのアップ、バックが可能。ステップバーVMC社製のバックステップの中で最も優れた滑り止め加工が施されている。先端はナイロン製のキャップとなっているため、サーキット走行も可能。チェンジ&ブレーキペダルダブルボールベアリングを使用。シフトアームがスライド式になっており、前後10mmの調節が可能。チェンジ&ブレーキペグラバー製。スプリング内蔵による可倒式ペグ。ヒールガード有り(付属しない車種もございます)メーカー名Valter Moto Componentsバルターモトコンポーネンツ商品名バックステップ レース メーカー品番VMC-PEH87A商品内容・本体、ステップ本体、油圧リアブレーキスイッチ、各種ボルト・素材:超々ジュラルミンA7075(CNC削り出し)適合車種HONDA CBR600RR (09-15) ABS専用※受注生産の為納期が1~2ヶ月かかります。※画像はイメージです。車種により形状が異なります。

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HONDA CBR600RR (バルターモト)バックステップレースタイプ Moto (09-15) HONDA ABS専用Valter ABS専用Valter

総務省が2月22日に公表した消費者物価指数によると、19年1月の消費者物価(全国、生鮮食品を除く総合、以下コアCPI)は前年比0.8%(12月:同0.7%)となり、上昇率は前月から0.1ポイント拡大した。事前の市場予想(QUICK集計:0.8% PITWORK ピットワーク 三菱 フロント ブレーキパッド 【 キャンター FG系 / 型式 PA-FG72DC / 排気量 / 仕様 1UK3 / 年式 04.07~ / 内径 48.1 】 ブレーキ パッド パーツ 交換 CM Composit シーエムコンポジット サイドカウル・サイドカバー エアダクト 左側 フックタイプ 916、当社予想は0.7%)通りの結果であった。

生鮮食品及びエネルギーを除く総合(コアコアCPI)は前年比0.4%(12月:同0.3%)となり、上昇率は前月から0.1ポイント拡大した。生鮮食品が12月の前年比▲9.4%から同▲11.1%へと下落幅が拡大したことから、総合は前年比0.2%(12月:同0.3%)と上昇率が前月から0.1ポイント縮小した。
コアCPIの内訳をみると、電気代(12月:前年比6.4%→1月:同7.2%)、ガス代(12月:前年比4.8%→1月:同5.6%)の上昇幅は拡大したが、ガソリン(12月:前年比5.0%→1月:同0.6%)、灯油(12月:前年比12.2%→1月:同6.3%)の上昇幅が大きく縮小したため、エネルギー価格の上昇率は12月の前年比6.0%から同4.9%へと縮小した。


一方、自動車保険料(任意)(12月:前年比▲0.6%→1月:同2.3%)、新聞代(12月:前年比0.0%→1月:同2.4%)の値上げが行われたこと、宿泊料(12月:前年比2.0%→1月:同5.8%)の上昇幅が拡大したことがコアCPIを押し上げた。
 
コアCPI上昇率を寄与度分解すると 、エネルギーが0.39%(12月:0.48%)、食料(生鮮食品を除く)が0.16%(12月:0.16%)、その他が0.25%(12月:0.06%)であった。

2.下落品目数が増加

消費者物価指数の調査対象523品目(生鮮食品を除く)を、前年に比べて上昇している品目と下落している品目に分けてみると、1月の上昇品目数は272品目(12月は272品目)、下落品目数は185品目(12月は180品目)となり、下落品目数が前月から増加した。上昇品目数の割合は52.0%(12月は52.0%)、下落品目数の割合は35.4%(12月は34.4%)、「上昇品目割合」-「下落品目割合」は16.6%(12月は17.6%)であった。

上昇品目数の割合は18年8月に50%を割り込んだ後、9月以降は再び50%を上回っている。しかし、17年までに比べるとその水準は低く、物価上昇に裾野の広がりは見られない。先行きは、輸入物価下落の影響が国内物価に波及することにより 225/55R18 サマータイヤ タイヤホイールセット 【送料無料】KIRCHEIS S5 18x8.0 +35 114.3x5 BLACK POLISH + MOMO Tires A-LUSION M-9 (225/55-18 225-55-18 225 55 18) モモ 夏タイヤ 18インチ 4本セット 新品、下落品目数が増加することが見込まれる。

3.コアCPI上昇率は再び鈍化へ

コアCPIは4ヵ月ぶりに伸びを高めたが、自動車保険料、新聞代の値上げなど一時的な要因が大きく、持続性はないだろう。原油価格(ドバイ)は18年末に50ドル程度まで下落した後、足もとでは60ドル台後半まで持ち直している。ただし、電気代、ガス代は原油価格の動きが遅れて反映されるため、18年度末頃をピークに上昇率が鈍化し始め、エネルギー価格の上昇率は19年夏頃には前年比でほぼゼロ%となる可能性が高い。
また、サービス価格との連動性が高い賃金は伸び悩みが続いているが、景気の先行き不透明感の高まりなどから、19年の賃上げ率は前年を下回ることが見込まれる。基調的な物価上昇圧力が高まる材料は見当たらず、現時点では、コアCPI上昇率は19年度入り後にはゼロ%台半ばまで鈍化すると予想している。
 
 

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経済研究部   経済調査室長・総合政策研究部兼任

斎藤 太郎 (さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

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(2019年02月22日「経済・金融フラッシュ」)

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